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マネジメントメッセージ

Offering Cutting-edge Solutions

~ 尖ったソリューション・商材を提供 ~

私たちJVCKENWOODは、時代を越えて培ってきた技術や経験を融合し、深い洞察力でお客さまの課題を解決するパートナーとして、「尖った」ソリューションを継続的に提供してまいります。

◆2017年3月期の概況

2017年3月期は、世界経済は一部に不透明感がみられるものの、全体としては緩やかに回復し、国内経済については、企業の業況観が改善するなど緩やかな拡大基調が続きました。

このような中、当社グループの売上高はオートモーティブ分野における用品(ディーラーオプション)の販売増およびメディアサービス分野におけるエンタテインメント事業の増収などが貢献し、増収となりました。全社の損益では、これら増収影響から営業利益および経常利益は増益となりましたが、親会社株主に帰属する当期純利益は特別損失を計上したことから損失となりました。

配当につきましては、安定的に利益還元をおこなうことを念頭に、収益力および財務状況を総合的に考慮して、期末配当金については1株当たり5円とさせていただき、3期連続で配当をおこなうことができました。

◆JK3.0~周年記念の取り組み

当社は「日本ビクター」と「ケンウッド」を前身とし、それぞれのブランドで皆さまにご愛顧いただいてきた時代を第1ステージと考え、JVCの「J」とKENWOODの「K」をとって「JK1.0」と定義しました。その後、デジタル化の進展という市場環境の激変の中で「日本ビクター」と「ケンウッド」が経営統合した2008年以降を第2ステージ「JK2.0」、そして2016年6月末の新たな経営体制発足以降を第3のステージ「JK3.0」と位置付けるとともに、顧客価値創造を実現することによる成長に向けて本格的な活動をスタートしました。

また、当社は2011年の合併から昨年10月で創立5周年を、昨年12月にはケンウッド70周年を迎えるとともに、本年9月にはビクター90周年という節目を迎えます。

この「JK3.0」始動および周年記念の節目にあたり、イノベーション創出によるさらなる成長発展のため、グローバルに展開するJVCとKENWOODの2つのプロダクトブランドに加えて、Victorブランドを再定義し、復活することとしました。VictorブランドはJVCとKENWOODの両ブランドに当てはまらない独創的な製品に限定し、本来の日本ビクターのDNAである「誇りと探究心」を復活し、「時代をつくる」ブランドとして新たに展開していきます。

このVictorブランドを冠した第一弾として、またビクター90周年記念商品として、当社独自の頭外定位音場処理技術「EXOFIELD(エクソフィールド)」を駆使した従来にない革新的な音場特性カスタムサービス「WiZMUSIC(ウィズミュージック)」を市場投入します。

このように、皆さまにWow!と言っていただける「尖った」ソリューションを連続して打ち出し、企業ビジョンである「感動と安心を世界の人々へ」を実現してまいります。

◆2020年ビジョン実現に向けて

当社グループは、第9回定時株主総会にてご承認をいただきました新経営体制により、全社を5地域、3事業分野のマトリックスで管理運営し、責任を明確化するとともに大幅に権限を委譲することにより、スピーディな事業運営を行ってまいります。

この新しい経営体制のもと、「顧客価値創造企業」への進化を目指すとした「2020年ビジョン」の実現に向け、引き続き既存事業の拡大に努めるとともに、当社グループが長年培ってきた映像・音響・通信に関する優れた技術やノウハウを、車載関連あるいはヘルスケアなど今後有望かつ社会的意義のある分野に適用してまいります。そして、お客さまの課題を先取りし、解決するパートナーとして「尖った」ソリューションを継続的に提供し、新たな成長戦略を大胆に推し進め、今後の飛躍に向け取り組んでまいります。

そして、「JK3.0」のもと役職員全員がそれぞれの役割を果たすとともに、心躍らせて仕事ができ、「働く喜び」を体感できる会社に変革中です。

◆ひろく社会から信頼される企業グループへ

私たちは、企業が持続的な発展を遂げるためには、さまざまなステークホルダーの皆さまの期待にお応えし、社会から信頼され、社会に貢献し続けることが重要だと考えています。

「利益ある成長」の実現に全力で取り組むとともに、お客さまやお取引先さまをはじめ、すべてのステークホルダーの皆さまから信頼され、期待される企業となれるよう、商品・サービスはもちろん、あらゆる企業活動の品質向上、競争力向上に全従業員が一丸となって取り組み、私たちの強みを生かした事業活動を通じて社会に貢献してまいります。同時に、地域に根ざした社会貢献活動や次世代のための環境保全活動を強化してまいります。

今後とも皆さまのご理解とご支援を賜りますようお願い申し上げます。

2017年6月

代表取締役 兼 社長執行役員 CEO 辻 孝夫
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