人事関連データ

■報告対象期間:2019年度(2019年4月1日から2020年3月31日まで)


従業員構成

  2017年度 2018年度 2019年度
従業員数(連結) 17,801人 16,939人 17,623人
従業員数(単体) 3,055人 3,109人 3,300人

 男性

2,740人 2,770人 2,923人

 女性

315人 339人 377人
平均年齢(単体) 48.0歳 48.3歳 48.7歳
平均勤続年数(単体) 22.6年 22.4年 22.5年
女性幹部職比率(単体) 2.9% 3.4% 4.0%
外国籍従業員数(単体)
18人 21人 19人
障がい者雇用率(単体) 2.4% 2.3% 2.4%

参考データ

  2017年度 2018年度 2019年度
女性幹部職比率(国内)※1 2.6% 2.9%
女性幹部職比率(海外)※2 29.7% 30.0%

女性幹部職比率(海外)※3

17.7% 15.6%

障がい者雇用率(海外)※2

1.2%

※1:国内11拠点

※2:海外生産5拠点

※3:海外販売28拠点


採用実績

  2017年度 2018年度 2019年度
新卒採用者数 19人 41人 75人

 男性

11人 32人 56人

 女性

8人 9人 19人
キャリア採用者数 48人 59人 27人

離職者数

  2017年度 2018年度 2019年度
離職者数 63人 63人 96人

労働安全衛生

  2017年度 2018年度 2019年度

労働災害度数率※4

0.000

0.163

0.153

労働災害強度率※5

0.000

0.000

0.008

労働安全衛生に関する業界ベンチマーキング(労働災害度数率)

0.45

 

0.58

0.54

労働安全衛生に関する業界ベンチマーキング(労働災害強度率)

0.02

0.02

0.01

労働安全衛生研修を受講した従業員数

28人

55人

91人

※4 度数率:災害発生の頻度を表す。「労働災害による死傷者数/延べ実労働時間数×100万」で求められる。

ただし、死傷者数は、休業1日以上および身体の一部または機能を失う労働災害による死傷者数に限定している。

※5 強度率:災害の重さを表す。「延べ労働損失日数/延べ実労働時間数×1,000」で求められる。


社会関連データ

  2017年度 2018年度 2019年度
人権侵害の事案数

0件

0件

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