JVCケンウッドグループは、「JVCケンウッド コーポレートガバナンス方針」第17条に基づき、取締役会の実効性評価および分析を2016年から年1回実施しています。10回目となる2025年1月に実施した実効性評価では、各取締役および監査役による自己評価に加え、個別インタビューを実施し、その結果について第三者機関による集計と分析を実施しました。その結果、取締役会は全体として、実効性は満足し得る水準にあると評価し得ることが確認されました。
2025年5月14日
株式会社JVCケンウッド
代表取締役 社長執行役員
最高経営責任者(CEO) 江口 祥一郎
取締役会の実効性評価の実施結果の概要
当社は、2015年12月1日に制定した「JVCケンウッド コーポレート・ガバナンス方針」第17条において、「当社取締役会は、取締役会全体の実効性について評価・分析を行い、その結果の概要を開示する」ことを規定しており、2025年1月以降、取締役会の実効性評価・分析を行った。
1.実効性評価方法の概要
今回の取締役会の実効性評価は10回目となり、継続性を確保しつつ、評価品質の向上を図るため、各取締役および監査役による自己評価に加え、個別インタビューを実施した。個別インタビューにより忌憚のない意見を引き出し、かつ、客観性を確保した評価を行うため、第三者機関による個別インタビュー、回答内容の集計と分析を加える方法により、前回までの評価結果からの変化について分析・評価を行った。
●対象者:
取締役および監査役
●評価方法:
対象者は「自己評価アンケート」に回答案を準備し、第三者機関が、対象者に個別インタビューを実施し、回答内容の集計と分析を実施
●自己評価とアンケートの内容:
当社のあるべき取締役会の役割、機能向上を見据えた評価項目案を構築し、第三者機関である外部専門家の意見も踏まえ、当社をとりまく内外環境等を分析・考慮したうえで絞り込みを行い作成
2.実効性評価結果の概要
【参考 「JVCケンウッド コーポレート・ガバナンス方針」】
(取締役会の評価)
第17条取締役会は、取締役会全体の実効性について分析・評価を行い、その結果の概要を開示する。
2取締役会は、取締役会実効性評価にあたり、忌憚のない意見を引き出し、かつ、客観性を確保した評価を行うため、各取締役および監査役による自己評価について、第三者機関による集計と分析を加える方法により行うとともに、前回評価時からの変化についても分析・評価を行う。[補充原則4-11③開示事項]
以上
JVCケンウッド コーポレートガバナンス方針 (制定 2015年12月1日、改定 2021年12月23日)