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2024年度は、8つの機関と10回(合計約10時間)の対話を実施しました。
株主との対話の主な対応者 | CEO、CFO、CTO、分野責任者、社外取締役 | |
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対話を行った株主の概要 | 国内機関投資家、海外機関投資家 対応者:スチュワードシップ担当者、ESGアナリスト、責任投資調査担当者、エクイティアナリスト等 |
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対話の主なテーマや株主の関心事項 | 主な関心事項 |
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具体的な対話の内容 | 対話の概要 | |
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米国自体への経済影響と当社サプライチェーンへの影響が、最大懸念事項である。価格対応などで影響の最小化を図る。 | |
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事業ポートフォリオにおいて成長牽引事業の一つに位置付けており、利益率の高い海外OEM事業の売上構成比を増やしていくことで、利益率の改善を図る。海外OEM事業の中心はグループ会社のASK社で、EV化を主とした市場の変化に対応した車載用スピーカーやアンプ、アンテナ、ワイヤーハーネスなどを手掛けている。市場が縮小しているアフターマーケット事業は、開発や生産、販売体制などの効率化を徹底していく。 | |
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現中期経営計画「VISION2025」においては、株主還元比率として約6割を自社株式取得、約4割を株式配当を目安としていたが、株価水準を見極めながら、今後は見直しも検討していく。 | |
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ROIC経営の考え方で事業ポートフォリオ再定義を推進。成長性と資本効率性などによって事業性を検討し、成長を牽引していく事業に経営資源をシフトするべく議論している。 | |
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既に議論しており、2025年度より組み入れていく予定。 | |
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コーポレート・ガバナンス・コードの要請に応じた取締役の構成についは、経営状況に応じてスキルマトリックスや多様性に留意しながら必要な人材について議論している。 | |
対話において把握された株主の意見・懸念の経営陣や取締役会に対するフィードバックの実施状況 | IR担当部門が対話の概要をまとめ、取締役会で報告または取締役・監査役にメールにて情報共有。 | |
対話やフィードバックを踏まえて取り入れた事項 | 取締役の上限員数や社外取締役の構成比、取締役会のダイバシティなどに反映。統合報告書制作にあたり、指摘事項を反映して内容改善。サステナビリティへの各種取り組み。これら各種取り組みについて、IR/SR活動によって常に投資家目線を念頭においた情報発信ができるよう改善。 |