省エネルギーの取り組み
エネルギー使用の削減推移
JVCケンウッドグループは、モノづくりの企業として、限りある資源やエネルギーの使用量をできる限り削減し、持続可能な生産を実現することが重要であると認識しています。そのため、特に生産拠点におけるエネルギー使用量の把握および削減に取り組んでおり、工数削減や省エネ機器導入といった取り組みをグローバルで実施しています。なお、2021年度のJVCケンウッドグループ（国内および一部の海外グループ会社）におけるエネルギー使用量は608.5 千GJでした。今後も中長期目標の達成に向けて、再生可能エネルギーによる代替も含め、積極的な取り組みを進めていきます。
エネルギー使用量の推移（2014-2021年度）
エネルギー使用量（タイプ別）の推移（2018-2021年度）
| エネルギーの種類 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 |
|---|---|---|---|---|
| 非再生可能燃料の消費量 都市ガス（単位： 千㎥ ） | 287.4 | 360.7 | 341.2 | 348.7 |
| 非再生可能燃料の消費量 LPG（単位： 千kg ） | 35.8 | 40.6 | 18.1 | 15.4 |
| 非再生可能燃料の消費量 ガソリン（単位： kl ） | 10.4 | 8.8 | 2.6 | 3.2 |
| 非再生可能燃料の消費量 重油（単位： kl ） | 39.1 | 35.5 | 31.7 | 47.4 |
| 非再生可能燃料の消費量 灯油（単位： kl ） | 57.0 | 70.2 | 60.0 | 74.5 |
| 非再生可能燃料の消費量 軽油（単位： kl ） | 13.7 | 10.7 | 7.3 | 6.7 |
| 非再生可能電力の購入量 （単位：千kWh） | 77,159.3 | 72,102.6 | 63,109.4 | 62,852.0 |
| 非再生可能エネルギー（蒸気、熱、冷却、その他）の購入量 | 0 | 0 | 0 | 0 |
| 再生可能エネルギー（風力、ソーラー、バイオマス、水力、地熱等）の発電量（単位：千kWh） | 12.0 | 12.0 | 12.0 | 12.0 |
| 非再生可能エネルギー（電力、熱および冷却）の販売量 | 0 | 0 | 0 | 0 |
| エネルギー消費コストの合計 | - | - | - | - |
注：集計対象範囲は「国内および一部の海外グループ会社」
再生可能エネルギーの活用
本社・横浜事業所では、気候変動対策の一環として再生可能エネルギーの活用に取り組んでおり、敷地内2か所で年間12千kWhの再生可能エネルギーを生産しています。守衛所の屋根に設置したソーラーパネルは、守衛所に電力を供給しており、また、入り口付近に設置した風力／ソーラーパネル（ハイブリッド発電設備）で発電された電力は、本社敷地内の外灯に活用されています。
守衛所に設置されているソーラーパネル
入り口付近に設置されている風力／ソーラーパネル
（ハイブリッド発電設備）
ボイラー設備の廃棄（JVCケンウッド横須賀事業所・JVCケンウッド長野）
JVCケンウッドグループでは、各事業所でCO₂削減に向けてさまざまな取り組みを行っています。横須賀事業所では、2020年度にボイラー設備を廃棄し電力型空調機器へ変更したことにより、化石燃料の消費を制御しCO₂排出量を132t削減することができました。また、JVCケンウッド長野では、ボイラー設備の廃止と電力型空調機器への切り替えが行われており、2022年中に設置が完了する予定です。
横須賀事業所廃止ボイラー
横須賀事業所変更後の空調機器
JVCケンウッド長野廃止予定ボイラー
JVCケンウッド長野変更予定の空調機器
輸送に伴う省エネルギーの取り組み（JVCケンウッド本社・横浜事業所・JVCケンウッド・クリエイティブメディア）
本社・横浜事業所およびJVCケンウッド・クリエイティブメディアでは、廃プラスチックを廃棄する際に廃プラスチック圧縮機を活用しており、本社・横浜事業所においては容量を１/５（80%圧縮）に減らし排出回数低減を行っています。これにより、廃棄物の輸送に係る排ガス放出や輸送用燃料の使用を低減できるとともに廃棄費用削減にもつながっています。
圧縮された廃プラスチック
廃プラスチック圧縮機
設計活動での取り組み
製品の企画・設計段階においては、製品ライフサイクル全体の環境負荷の把握と低減を行うためにライフサイクルアセスメント（LCA：Life Cycle Assessment）※ を必要に応じて行っています。製品待機時・使用時の電力削減、製品や包装材の減容化・小型化による輸送エネルギーの削減、材料に対する再生材又は生分解性プラスチックの採用、消耗品の交換性や長寿命化といった工夫を行い、LCAの考え方を製品設計に反映しています。
※ ライフサイクルアセスメント（LCA：Life Cycle Assessment）：ある製品・サービスのライフサイクル全体（資源採取―原料生産―製品生産―流通・消費―廃棄・リサイクル）又はその特定段階における環境負荷を定量的に評価する手法
COOL CHOICEへの賛同
2020年10月に日本政府は2050年カーボンニュートラル宣言を行い、2021年4月には2030年度に温室効果ガスの排出を2013年度比で46％削減を目指し、さらに50%の高みに向けて挑戦を続けていくことを表明しました。この目標達成のために日本政府は、脱炭素社会づくりに貢献する「製品への買換え」「サービスの利用」「ライフスタイルの選択」など、地球温暖化対策に資するあらゆる「賢い選択」を促す国民運動「COOL CHOICE」を推進しています。JVCケンウッドは、SDGsゴール13「気候変動に具体的な対策を」に貢献する取り組みの一環として、「COOL CHOICE」への賛同を表明しています。
注：集計対象範囲は「国内および一部の海外グループ会社」