サイト内検索

ダイバーシティ&インクルージョン

当社におけるダイバーシティ&インクルージョン

JVCケンウッドでは、「ダイバーシティ&インクルージョン推進」を重要な戦略の一つと位置付けています。当社がさらなる飛躍を遂げるためには、すべての従業員が各々のポジションで最大限の力を発揮することが不可欠です。人種・国籍・宗教・文化・障がい・働き方・年齢・性別・性的指向・性自認など、さまざまな背景を持った従業員が生き生きと活躍できる組織を実現し、一人一人のエンゲージメントを高めることが、組織の活性化やパフォーマンス向上につながると考えています。多様性が尊重される組織風土づくりに継続して取り組むことで、イノベーションの創出と事業を通じた持続的社会への貢献を目指します。


ダイバーシティ概念図


ダイバーシティ&インクルージョン推進体制

JVCケンウッドでは、サステナビリティ推進室と人事部ダイバーシティ推進担当が、全社的なダイバーシティ&インクルージョン推進とその進捗管理の役割を担っています。

ダイバーシティ&インクルージョンを全社的に推進するためには、社内におけるダイバーシティマインドの醸成や理解促進が不可欠です。そのため、関連各部署と積極的なコミュニケーションを図りながら、社内風土醸成の取り組みを推進しています。また、サステナビリティ推進室ならびに人事部ダイバーシティ推進担当は、取締役会で年に1回ダイバーシティ&インクルージョン推進戦略やKPIs(Key Performance Indicators:重要業績評価指標)に関する進捗の報告を行っています。


推進方針

JVCケンウッドは、「組織風土の醸成」「コミュニケーションの進化」「組織の活性化」をダイバーシティ推進施策の3つの柱と捉え、これらに継続して取り組むことで、従業員一人一人が生き生きと活躍できる組織を実現するとともに、イノベーションの創出と事業を通じた持続的社会への貢献を目指します。従業員一人一人が生き生きと活躍できる組織の実現に向け、誰もが公正に評価されるよう、さまざまなバックグラウンドを持つ人材を幹部職として登用しています。



女性の幹部職への登用

女性の幹部職比率8.0%(2024年度)の達成に向けて、女性従業員が生き生きと仕事で活躍できるよう、研修の実施や育児等の休暇制度の充実などのサポートを行っています。その結果、2015年に2.1%であった女性幹部職比率は、2022年3月時点で5.6%を達成しています。



中途採用者の幹部職への登用

JVCケンウッドの中途採用比率は、2022年3月末時点で88.9%です。採用面では、新卒採用にこだわらず必要人材を20代後半や30代の世代にも広く中途採用で募集し、異なる環境で働いてこられた方の知見を吸収し、競争力と生産性の維持を図る方針としています。2021年度の中途採用者24名のうち、5名は幹部職登用として入社いただきました。


外国人の幹部職への登用

JVCケンウッドグループは、全世界に拠点があり、海外では事業拠点の拠点長に海外現地人スタッフを登用するなど外国人の幹部職登用を積極的に行っています。また、2022年3月末時点でJVCケンウッドの外国籍従業員は20名、そのうち幹部職は5名です。


ダイバーシティマインドの醸成

人種・国籍・宗教・文化・障がい・働き方・年齢・性別・性的指向・性自認にかかわらず、誰もが公正に評価され活躍できる社内風土醸成のため、当社は2015年よりさまざまな取り組みを行っています。


全社イベントの開催

JVCケンウッドグループの全従業員を対象に、社内におけるSDGsの理解浸透と風土醸成を目的とした「SDGsフォーラム2021」を開催しました。

「SDGsフォーラム2021」開催について詳細はこちら


全従業員向けダイバーシティ研修

企業文化としてのダイバーシティの定着に向けて、グループ会社を含め全従業員対象のダイバーシティ研修(eラーニング)を実施し、従業員のダイバーシティ意識の醸成を図っています。


ダイバーシティ&インクルージョンに関する取り組み

JVCケンウッドのダイバーシティ&インクルージョンに関する取り組みを年表形式で紹介します。


取り組みの詳細は下記をご覧ください。

ダイバーシティ&インクルージョンに関する取り組み


ダイバーシティ・ロゴマークについて

JVCケンウッドでは、ダイバーシティ推進への取り組みのシンボルとして「ダイバーシティ・ロゴマーク」を制定しました。

多様な価値観を持った人たちが手を取り合い、一丸となって未来に向かう様子を表現しています。多様な人種、性別、価値観の融合をイメージし、JVCケンウッドのコーポレートカラーであるブルーを含む広い色域を採用しました。このロゴマークは会社案内や名刺など、社内外に向けた啓蒙活動で活用しており、ダイバーシティに関する当社の積極的な取り組みの象徴となっています。

ダイバーシティ・ロゴマーク